豊田通商グループは、グローバルに事業を展開する企業として、従業員が健康への意識と知識を持ち、自立的に健康を保持・増進できるよう支援します。また、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン（DE&I）の考え方に基づき、一人ひとりがさまざまなライフステージやライフイベントに向き合い、自身の健康課題に取り組めるようサポートします。

豊田通商グループは、多様な人財が互いの違いを尊重し、その違いを積極的に生かすDE&Iの考え方に基づき、メリハリのある柔軟な働き方と、組織階層を越えた対話を促します。主体的に考え、自律・自立的に行動する人財が自らを高め続け、互いの知恵を持ち寄って共創・協働することで、多様なアイデアやシナジーを生み出す組織づくりを進めます。

豊田通商グループは、グローバルな舞台で働く従業員一人ひとりが、心身ともに健康で、高いエンゲージメントを持って活躍できることを大切にしています。世界各地での健全な事業活動を通じて、かけがえのない未来に向け、豊かな社会づくりに継続して貢献します。

「健康チャレンジ8」は、適正体重、運動、飲酒、禁煙、朝食、間食、睡眠、ストレスの8つの健康習慣を振り返り、改善に取り組む活動です。実践できている項目を各1点として集計し、平均実践数を健康経営のKPIとしています。また、一人ひとりが改善したい項目を選ぶ「私の健康宣言」を通じて、自分に合った行動を始めるきっかけをつくっています。

2025年度のアンケートでは、従業員の92.6％が活動を認知し、59.3％が健康チャレンジ8を意識して生活習慣の改善に取り組んでいると回答しました。「私の健康宣言」を達成した割合も、2024年度の51.6％から58.2％に上昇しています。

今後も、各項目に関する情報を広く届けるとともに、施策の内容や開催方法を工夫し、参加しやすさを高めます。活動への理解を実践と継続につなげ、従業員が自立的に健康を保持・増進できるよう支援します。

肥満に関連する生活習慣病や脳血管疾患、虚血性心疾患の予防に向け、若い時期からの働きかけを重視しています。40歳未満のメタボリックシンドローム予備群の従業員を対象に、健診結果をビッグデータと予測モデルで分析した「生活習慣病リスクレポート」を用いて保健指導を行っています。対象者の84.4％が「非常に満足」「満足」と回答しました。

外食や飲酒の機会が多い従業員も食生活を見直せるよう、管理栄養士による朝食・間食のセミナーや動画での情報提供を続けています。社員食堂では、カロリーや栄養バランスに配慮した「健康チャレンジメニュー」の提供や、他社と共同した食事企画などを実施し、日常の選択から健康づくりを支えています。

オンラインセミナーや体力測定会、定期的な情報発信を通じて、運動の重要性や効果への理解を深め、継続的な実践を促しています。健康保険組合と協働し、達成歩数に応じて途上国の子どもたちに給食を寄付するチャリティーウォーキングイベントを定期的に開催しています。また、セミナーへの参加や運動実績に応じてポイントを付与し、行動を始める後押しとしています。

その結果、従業員全体の運動習慣者率は上昇傾向です。イベント参加者の平均歩数は通常時より9.5％増加し、分析ではストレスチェックのスコアやプレゼンティーズムにも改善が見られました。健康づくりを社会貢献にもつなげる活動として、今後も継続します。

さらに、シニア層を含む従業員を対象に、姿勢と運動能力を測定し、結果に応じて翌日から取り入れられる運動を紹介しました。自分の身体の状態を知り、具体的な改善方法を学べる機会を通じて、年齢にかかわらない健康づくりを支えます。

朝食の重要性を伝えるため、手軽に食べられる簡易朝食を全従業員に配布し、社内でも販売しました。忙しい朝にも取り入れやすい選択肢を実際に試してもらうことで、知識を行動に移すきっかけをつくっています。

管理栄養士による情報提供や、社員食堂での健康に配慮したメニューも通じて、日々の食生活を支えます。健康的な食事を無理なく選べる環境を整え、習慣として続けられるよう取り組んでいます。

睡眠を健康チャレンジ8の重点課題の一つとし、従業員が自身の睡眠状況を可視化できる睡眠サーベイを実施しています。今後は、その結果を踏まえた睡眠セミナーを通じて、日常生活に取り入れられる改善方法を伝えます。

睡眠の改善には、個人の生活習慣と十分な休息を取れる働き方の両方が重要です。勤務間インターバル制度などの活用も促し、睡眠の質と量の確保につなげていきます。

社内を全面禁煙とするとともに、禁煙外来の費用補助を設け、禁煙に取り組む従業員を支援しています。禁煙を迷っている従業員にも、コラムや冊子による情報提供、保健師との個別面談を通じて働きかけています。

健康保険組合と協働し、健康増進アプリでは非喫煙者にポイントを付与しています。アンケートでは、禁煙を達成した従業員の約7割が、これらの取り組みをきっかけとして自発的に禁煙に取り組んだと回答しました。

2025年度の喫煙率は、男性23.3％、全体16.7％でした。2027年度末までに全体の喫煙率を15％未満とする目標に向け、禁煙の開始と継続を支援します。

従業員の年齢構成の変化も踏まえ、がんの予防と早期発見に取り組んでいます。産業医や外部機関によるセミナーを通じて正しい知識を伝えるとともに、健康保険組合と連携し、人間ドックやがん検診の受診を促しています。

定期健診時には全従業員を対象に胃がんリスク検査（ABC検査）を行い、ピロリ菌が確認された従業員の除菌につなげています。また、40歳以上の従業員を対象とする大腸がん検診（便潜血検査）や、科学的根拠に基づくがん検診の補助制度を通じて、受診を支援しています。

がんと診断された従業員には、通院に利用できる休暇や柔軟な勤務制度を通じて、治療と仕事の両立を支えます。予防・早期発見から治療中の就業まで、安心して相談できる環境を整えていきます。

健康保険組合と連携し、健診結果に基づく受診勧奨や保健指導を行っています。40歳以上の対象者への特定保健指導では、個人の健診結果やビッグデータに基づく予測シミュレーションを活用し、将来の健康リスクを分かりやすく伝えています。

管理栄養士による対面の指導に加え、メールやオンライン面談も取り入れ、対象者が利用しやすい方法を整えています。きめ細かな案内と継続への働きかけにより、特定保健指導実施率は2020年度の32.2％から2024年度には74.1％に上昇しました。今後も指導の実施率を高めるとともに、生活習慣の改善と対象者の減少につなげていきます。

入社や海外勤務などに伴う環境の変化、海外出張による時差や疲労の影響にも目を向け、メンタルヘルス不調の予防と早期対応に取り組んでいます。新卒入社1年目・2年目の従業員とキャリア入社者には、産業医・保健師による面談を行い、セルフケアや社内の支援について知る機会を設けています。

過重労働への対応では、海外出張の履歴と時間外勤務を組み合わせた独自の基準を設け、産業医面談につなげています。ストレスチェックは海外勤務者も対象とし、高ストレス者には国内外を問わず産業医面談を案内しています。また、従業員と国内外の家族が利用できる外部相談窓口も設けています。

職場への働きかけとして、管理職には組織診断結果に基づく実践型ラインケア研修を、全従業員にはeラーニングによるメンタルヘルスマネジメント研修を実施しています。こうした個人と職場の両面への支援を通じ、不調を抱え込まずに相談できる環境を整えます。

毎年10月には、全社のコンプライアンス啓発強化月間として、ハラスメント防止のeラーニング「みんなで“No”ハラスメント」を実施し、心理的安全性の高い組織づくりを推進しています。2025年度は相談対応の充実に向け、ハラスメント窓口担当者向け研修も行いました。

女性社員が健康上の不安を一人で抱えず、相談しながら働ける環境づくりを進めています。女性の健康に関する相談窓口を設け、乳がん・子宮頸がん検診の受診勧奨やHPV自己採取検査、妊娠・育児との両立支援などを行っています。「レディース休暇」は、不妊治療にも利用できる制度としています。

毎年3月の国際女性デーに合わせ、女性特有の健康課題やライフステージの変化をテーマとするセミナーを開催しています。女性本人に加え、男性社員や管理職にも理解を広げ、健康上の事情を相談しやすい職場づくりにつなげています。

2024年からは、男女の相互理解を深めるヘルスリテラシー研修をeラーニングで毎年実施しています。動画を一定期間公開し、受講を継続的に促すことで、多くの従業員に学ぶ機会を届けています。性別や階層を越えた対話のきっかけをつくり、互いの違いを認め、尊重する風土を育んでいます。

また、次世代女性リーダー候補者の育成では、社内外のメンタリングを通じて、キャリアへの意識を高め、視野を広げ、課題への対応を支援しています。健康支援とキャリア支援の双方から、女性社員がいきいきと活躍できる環境を整えます。

エンゲージメントサーベイを通じて、社員の働きがいや働きやすさ、組織の状態を把握しています。結果は経営層と各職場に共有し、数値の背景を対話によって確かめ、具体的な改善につなげています。

2025年度は、戦略・方向性やリーダーシップなどが強みとして見られる一方、組織を越えた協力体制や、業務プロセス・組織体制には改善の余地がありました。これらを個人の問題とせず、部門間の連携や仕事の進め方を見直す課題として捉えています。

対話の機会の一つが、パワーアップミーティング（PUM）です。普段の職場を離れ、役職や肩書きにとらわれず、重要なテーマについて率直に意見を交わします。結論を急がず互いの考えに耳を傾け、職場の課題や目指す姿への理解を深めます。

在宅勤務やフレックスタイム制度によって、仕事と生活の状況に応じた柔軟な働き方を支えています。同時に、従業員同士のつながりを育むため、オフィス改革や交流の機会づくりを進めています。組織を越えた対話、偶発的な情報交換、互いに学び合う関係から、新たな価値を生み出し、当社らしい風土の醸成・継承につなげます。

毎週水曜日を「ノマドデー」とし、フロアを越えたフリーアドレスでの執務を推進しています。また、就業時間後には食堂スペースを開放する「ノマドナイト」を開催し、所属や役職を越えた、タテ・ヨコ・ナナメのコミュニケーションを促しています。

メリハリのある働き方を支えるため、20時の社内一斉消灯や、36協定の特別条項に定める時間外労働上限の段階的な引き下げを進めています。2025年度からは、深夜時間帯（22時～翌5時）の業務連絡を原則禁止としました。こうした取り組みを通じて、時間を意識した働き方を職場に浸透させ、長時間労働の低減と残業時間の削減につなげています。

また、勤務間インターバル制度により、勤務終了から翌日の勤務開始までの休息時間を確保しています。月1有休運動や有休取得奨励日の設定を通じて年次有給休暇の取得も促し、従業員の健康保持、心身の負担軽減と生産性の向上を図っています。

海外勤務者とその家族に向けて、赴任前セミナーや配偶者セミナーを開催し、マラリアなどの感染症や現地での健康管理について学ぶ機会を設けています。2017年度には、海外出張・勤務の可能性がある従業員を対象に感染症セミナーを開始し、2023年度までに累計3,590人が受講しました。2024年度からは内容を更新してeラーニングに移行し、海外勤務者を含む約3,000人が毎年受講しています。継続的な学習を通じて、感染症予防に必要な知識の更新を図っています。

海外赴任前の産業医面談では、トラベラーズワクチンの接種履歴を確認し、渡航先に応じた接種を助言しています。接種履歴はカルテに保管し、継続的な健康管理に活用しています。海外勤務者に加え、帯同家族や海外出張者にも、感染症予防のためのワクチン接種を積極的に勧めています。

また、外務省やInternational SOS社、Control Risks社などの情報をもとに、国内外の感染症の発生状況や、渡航先で必要な予防接種について情報を提供しています。帰国後に発熱などの症状が出た場合に備え、国内拠点近隣の専門医療機関も周知し、速やかな受診につなげています。

※配偶者除く

海外赴任前には、産業医と保健師が赴任予定者全員と面談し、心身の状態を確認したうえで、渡航の可否を判断しています。赴任中は年1回の健康診断を義務付け、すべての結果を産業医が確認しています。赴任先の医療事情や健康リスクを踏まえ、一人ひとりに必要な注意喚起を行うとともに、健康管理上のリスクが高い従業員や、高ストレス環境下で働く従業員には、定期的なオンライン面談などによる継続的な支援を行っています。

産業医と海外担当者は定期的に現地を訪れ、勤務環境や衛生環境、医療体制を確認しています。日常の相談には、健康管理室や社外EAP（従業員支援プログラム）が対応するほか、海外のコーポレート拠点スタッフや現地の医療アシスタント会社とも連携し、従業員とその家族の健康を支えています。

サブサハラ・アフリカでは、深刻な社会課題となっているHIV/AIDSやマラリアに対し、同地域で働く従業員とその家族への予防・検査・治療を行っています。アフリカ全54か国で事業を展開するCFAO社は、「Health by CFAO」の下、HIV、糖尿病、マラリア、高血圧、結核などの疾患を対象に、啓発・予防・検査・ガイダンスを通じた健康支援に取り組んでいます。

豊田通商グループは、事業を展開する地域社会への貢献を、地域とともに持続可能な発展を目指すうえで欠かせない取り組みと考えています。

世界三大感染症であるHIV/AIDS、結核、マラリアのリスクが高い地域でも事業を展開する企業として、従業員とその家族に加え、地域住民の健康を支える活動を行っています。